元記事は英語ですが、参考までにご紹介しておきます。
《元記事》 Arizona Rules All Dogs Sold In Pet Stores To Come From Shelters
目的はもちろん、保護施設に収容されている犬たちを救うことで、犬の殺処分を減らすことです。
フェニックス周辺のペットショップでは毎年２,３０００頭もの犬たちが売られているとのことです。それだけの犬の販売が禁止になれば、保護されている犬たちが早く里親に引き取ってもらうことが出来るようになるはずです。
アメリカでは既に６０ぐらいの都市が同じような法律を制定しており、シェルターで保護されている犬たちを救う手助けになっているとのことです。
殺処分ゼロに向けて日本での対応は？
“We have so many dogs in Arizona that need homes, we don’t need to import them.”
「アリゾナ州には飼ってくれる家を必要としている犬がたくさんいる。犬たちを新しく連れてくる必要はないわ。」
確かにその通りだと思います。
アメリカではこんな法律が作れるというのが、すごいのですが、動物愛護団体の力が日本と違ってかなり強いのだと思います。（それはそれで、問題もありそうなのですが。。。）
日本ではこんなことができるはずもなく、毎年たくさんの犬たちが殺処分されています。その一方でペットショップでは新しい子犬たちが今も売られ続けています。
ただし、最近では、日本でも熊本市の殺処分ゼロプロジェクトが有名になったこともあり、行政がキャンペーンをよくやるようになりました。芸能人などの有名人も積極的にプロジェクトに参加している方も多く、実際に殺処分数が減ってきている感じです。（最近のデータが見つけられなかったので、実際にはよくわかりません）
これだけ行政がキャンペーンをやっても、徐々にしか殺処分数が減っていかないのは、一般にはそれほど浸透していないのだと思います。アメリカのように行政がもっと大胆な政策をする以外には完全に殺処分をゼロにはできないのではないかと考えています。
犬を飼うときにはもっと自覚を持つべき
ペットショップで子犬を見ていると、確かに可愛いです。ついつい、飼いたくなってしまう気持ちもわかります。
調子にのって飼ったはよいが、子犬たちは言うことを聞いてくれないし、世話をするのが面倒、大きくなったら可愛くなくなったなど、飼い主の勝手で簡単に捨てられる犬が実際にたくさんいます。
それも、保健所に連れて行けば、殺されることが分かっているのに、安易に連れて行く、その神経が理解できません。
一番悪いのは、簡単に捨てる飼い主だと思うのですが、それを助長しているペットショップも同罪かと思います。日本でも、アメリカのように法律によって、ペットショップを規制できればよいのですが、日本では、ペット業界の既得権も強く、ペットショップでの生体販売を禁止にするようなことは、すぐに出来そうにありません。（行政もやる気はないみたいです）
犬を飼うことに関して免許制にすれば、それだけでバカな飼い主が衝動買いすることはなくなると思います。少なくとも、犬を飼う前に犬を飼うことがどれだけ大変か、理解させるべきです。
まとめ
私も「もなか」をペットショップで買った一人なので、大きなことは言えませんが、少なくとも一度飼うと決めたからには、自分の子どもと同じだと考えており、最後まで面倒は見るつもりです。
当時、ペットの殺処分のことなど何も知らなかったのですが、犬はペットショップで買うものだと漠然と思っていました。今ならペットショップで犬を買うようなことはしないでしょう。
皆さんも、もし犬を飼おうと考えているなら、ペットショップやブリーダーから本当にその犬を買う必要があるのか、もう一度考えてみて下さい。